「食3.0」が求められる3つの背景

前の記事では「食1.0」「食2.0」「食3.0」の概念をそれぞれ説明してきました。 今回は、「食3.0」がなぜ「今」求められているのかを3つの背景に分けて説明します。 この記事を見れば、現代の「食」に関する課題の変化と「食3.0」の必要性についての理解が深まります。

社会的な背景

核家族化の増加

まず食生活の変化の中で大きなポイントになるのが核家族の増加です。都市化や高度経済成長とともに、三世代同居などの大型世帯の割合が減少し、核家族に含まれる夫婦のみの単身世帯が増加傾向にあります。

この核家族化が進むということは、収入や家事・育児の面で負担が増えやすいと言われており、結果的に時間やお財布の負担を減らす食生活の改善が必要なのです。このように、生活様式は忙しく変化しているのに対し、基本的に手間のかかる自炊という食事スタイルは以前からあまり変化が見られないことが課題としてあげられます。

また、手間いらずな食事サービス（食2.0）は世間に広がりましたが、自炊よりも高価であり、不健康なので高頻度で利用する消費者は少ないのが現状です。その分、健康を考えた食生活をおくるには自炊がメインになり、この忙しい現代で、手間のかかる自炊に代わる選択肢がなかったのです。つまり、現代に求められているのは自炊に代わる食事なのです。

世界で深刻なフードロス問題

食産業の発達により食のマーケットが拡大する一方で、国内にとどまらず世界で「フードロス」が深刻な問題になっています。日本の食品ロスは522万トン（※）といわれており、世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた世界の食糧支援料（2020年：年間420万トン）の1.2倍に相当します。 食品ロスを国民一人当たりに換算すると”お茶碗約1杯分(約113g)の食べもの”が毎日捨てられていることになるのです。

飲食店やコンビニ、一般的なお弁当だと、売れ残りがあると廃棄処分になりますが、「食3.0」の冷凍弁当であれば賞味期限が長い分ストックできるので、フードロスに貢献することができるのです。

出典:消費者庁ウェブサイト
上記サイトを参考にゴーフード株式会社が作成

金銭的な背景

日本経済の長期停滞

日本経済の長期停滞は1998年のバブル崩壊から始まり、少子高齢化や人口の減少などの問題が浮き彫りになりました。 それから給与水準は横ばいに、物価や消費税などの支出は高くなり、消費者は支出をへらすための手段として、食費を削る人が増加しました。

特にZ世代の人は「節約」をするためにコストを抑えた自炊をしているというデータも出ていて特徴的ですよね。 つまり、これまでに比べて収入に対して支出が増えて食費を削ることにより、現代人は充分に健康を考えた食事をすることが難しくなってきているのです。

毎日は難しいデリバリーサービス

これまでに、手間いらずな食事である「食2.0」についての需要が増加した原因については説明してきました。 新型コロナによるパンデミックで需要が加速した「食2.0」は、金額が高いことや、健康的な食事の選択肢の少なさが消費者視点の問題としてあげられます。

つまり、自炊がメインの現代人は、金銭的な背景により、自炊以外の手間いらずな食事は頻繁に利用することは難しく、自炊の代わりとなるコストを抑えた健康的な食事が必要なのです。

健康的な背景

世の中に溢れる不健康の選択肢

想像してください。自炊以外の手間いらずな食事サービスの中で健康に配慮しているお店や商品が頭の中にいくつ浮かびますか？実は、ほとんどの人があまり頭に浮かばないと思います。世の中の手間いらずな食事のほとんどが不健康なのです。 「食2.0」により、食の効率化にフォーカスをしすぎて、健康な食の選択肢が極端に少ないことが消費者の課題になっています。

また、現代人は便利で美味しい食事に慣れすぎたせいで、将来的に健康な「幸福」でなく、短期的な「快楽」である不健康な食の選択を優先しがちです。 現代人は、短期的な快楽である外食に対して「なんとなく不健康」ということは理解しており、その逆に自炊は「なんとなく健康」と潜在的に”自炊≒健康”と正しくない認識をしてしまっているのです。

低カロリーから低糖質へ

「食3.0」への変化の中で最も重要なキーワードとなるのが「健康」です。 これまでは健康＝低カロリーでしたが、これからは健康＝低糖質なのです。 糖質は健康と蜜に関わっており、糖質過多になると高血糖により身体に様々な悪影響を及ぼし、生活習慣病をはじめとする様々な病気を引き起こす原因になると考えられます。

しかも、今世の中にある手間いらずの食事サービスは、栄養管理や糖質管理されていない外食店舗や商品が多く、現代人は知らないうちに糖質を過剰摂取しているのです。
一方で、世の中の糖質に対するイメージは”ダイエット”や、”我慢して制限するもの”などのなかなか自分事化できない内容の情報が先行して伝わっているために、健康についての正しい知識が世の中に理解されていないのです。

健康でない期間は約10年

現在の食産業の発展は、健康寿命にも影響されると考えています。 健康寿命とは、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されており、寿命を延ばすだけでなく、いかに健康に生活できる期間を延ばすかに関心が高まっています。

平均寿命と健康寿命の差である「健康ではない期間」は、2021年の厚生労働省の調査データによると男性8. 73年、女性は12. 06年人生の終盤にあたる約10年が不健康な状態となっています。 今後、平均寿命が右肩上がりに伸びるにつれて、この差が拡大すれば、健康上の問題だけではなく、医療費や介護費の増加による家計へのさらなる圧迫も懸念されます。 つまり、平均寿命の伸長につれて健康寿命も伸ばさなければいけないのです。

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